2020年 明けましておめでとうございます。
今年も当サイトをよろしくお願いいたします。
さて毎年年初に公開しています 今年の「インベストメント・ポリシー」です。
「インベストメント・ポリシー」は、毎年年末に過去の投資と最新の資産状況を整理し、翌年の運用方針を決定するものです。
これによって、資産運用・投資においては、思わぬ事態に陥らないよう「想定外」を少なくすることにつながると考えています。
【関連記事】
◇ これまでの資産運用実績等はこちら
2013~2015年
2016年
2017年
2018年
2019年
2020年の「インベストメント・ポリシー」
基本的な考え方
僕の資産運用は「老後資金」の形成・確保が目的です。
このため、短期的な景気動向にかかわらず、「資産クラス」のバランスを重視し、「長期・分散・低コスト」の投資することを目標にしています。
ところが実際には、2015年から資産クラスのバランスを崩してしまいました。
さらに2017年はつみたてNISA開始に伴って、本来必要のなかった通常NISAの保有資産を処分したため、日本株の割合が圧倒的に多くなっていました。
しかし、昨年後半の世界的な株高を受けて、日本株がようやく上昇。
それを契機として、個別日本株を(損切りも含めて)かなり処分してきました。
2018年からの「つみたてNISA」を中心とした「iDeCo」及び「つみたてNISA」での運用も進めています。
ようやく本来目指していたポートフォリオに近づいてきています。
2020 インベストメントポリシー
2020年のインベストメント・ポリシー
「iDeCo」と「つみたてNISA」を中心に 先進国株式の割合を拡充!
①資産バランスを偏らせていた(=持ちすぎていた)「日本株」は購入量を調整して割合を減少させる。
特に個別株へは原則投資見合わせ。ただし、割合が大きく減った場合は、TOPIXのETFで調整。
②「先進国株式」や「新興国株式」について、「インデックス投信」で毎月一定額を投資(ドルコスト平均法)。
資産に占める現金の割合を見ながら、先進国株式・新興国株式のETFを特定口座で購入し、資産のバランスを調整。
③「国内債券」はiDeCoでの定期購入と「変動10年国債」の保持。
なお、楽天銀行の普通口座の利率が2倍程度高いので、原則現金保持として、国債の新規購入はストップ。
④「先進国債券」「新興国債券」は引き続き投資見合わせ。
特に②については、楽天証券を使っている関係上、先進国株式と新興国株式を中心に、それぞれ次のとおり投資口座を使い分けます。
- 先進国株式について、NISA及びつみたてNISAで「eMaxis Slim 先進国株式インデックス」
- 新興国株式について、NISA及びつみたてNISAで「eMaxis Slim 新興国株式インデックス」
- 国内債券について、iDeCoで「ONEたわら国内債楽天DC」
先進国株式については、これまで「楽天・バンガード・ファンド(全世界株式)」で積み立ててきました。
アメリカ市場でVTを購入したこともあり、低コストに期待していたのですが、実質年間コストが予想以上に高く、(僕自身も含めて)驚きと落胆の声が聞かれたところでした。
一応、楽天投信による「初回の特異な状況」との説明を信じて投資してきましたが、なかなか思ったほど下がってきません。
そうした中、eMaxis Slimシリーズの年間コストが安く抑えられていること、僕自身が日本株の割合を減らしたいという思いもありますので、先進国株式は「eMaxis Slim 先進国株式インデックス」を活用することにしました。。
僕自身は、ドルコスト平均法で機械的に積み立てるには、信託報酬が安いETFよりも、「インデックス投信」が扱いやすい気がします。
これまでを振り返ってみても、自分の優柔不断な性格が災いするのが明らかなので、結局リバランスの時くらいにETFを使っていくのが僕には合っていそうです。
これにより、2019年末のポートフォリオを2020年末には、次の状況までもっていきたいと考えています。
2020年の運用成績見込み
今年の年末時点での運用成績見込みを立てるというのも毎年やっています。
資産運用の過程では、景気が好調なときもあれば、その逆もあるからです。
その時の心構えとして「このくらいまでは上下する可能性があるんだ」と予め検討しておきます。
このポートフォリオの運用見込みは次のとおりです。(投資金額を100としたとき)
2020年末の 運用期待値 |
103.48 (+3.48%) |
通常増加 (※2) |
通常減少 (※2) |
114.89 (+14.89%) |
91.94 (▲8.06%) |
最大増加 (※3) |
最大減少 (※3) |
126.36 (+26.36%) |
80.46 (▲19.54%) |
※2 通常増加(減少)率:各資産で(リターン±リスク)で算出。理論上約68%のカバー率
※3 最大増加(減少)率:各資産で(リターン±リスク×2)で算出。理論上約95%のカバー率
※4 各資産クラス間の相関係数は考慮していない
2020年の運用見込みは、このところの好調な株価によってインデックスの予想リターンが向上しているため、総じて高めになっています。
ただ、個人的には逆イールドの発生とそこからの急速な正常化が気になっているところで、十分に注意が必要だと感じています。
「アメリカ長短金利差」の内容 金利差グラフは 10年-3か月 と 10年-2年 を掲載 過去記事の要約は 2ページ目に集約 2023年10月 景気後退の前兆が発生!→2024年1月 再度金利差拡大へ⁉ […]
逆に大幅な株価下落があれば、ETFを中心に仕込んでいきたいと思っています。
皆さんも資産運用をなさっていれば、ぜひ「インベストメント・ポリシー」を作成することをおススメします。
そして、できればご家族(特に配偶者の方)にも説明をして、年間の投資金額とそのリスクについて共有しておかれるほうが、後々ケンカの種にならないと思います。
なお、このポートフォリオの資産バランス(各資産クラスの割合)は、株式クラスに偏りが大きく、全ての人におススメできるものではありません。
皆さんのリスク許容度をよく考えてから、投資に取り組まれてください。
当ブログに関する質問やお問い合わせはこちらからどうぞ