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実践! 投資で資産運用・形成(2020年結果)

例年、東証大納会後にお届けしているこの企画。

2020年も12/30で1年間の相場が終了しました。

2020年の資産の棚卸と総括をしてみましたので、ご紹介します。

投資の全体像

まず、2013~2020年の「各年末の投資成績」についてです。

各年の投資総額の累計と資産売却・配当額を考慮した全体の投資成績になります。

投資額については伏せていますが、投資額の累計に対する資産総額はプラスを維持しています。


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ご覧いただけるとお分かりのとおり、今年は投資を始めて以来、過去最高の伸び率を出せた年でした。

春先にはコロナの世界的感染拡大で、全世界の株式や原油が大幅に下落しました。

僕自身は、昨年末にアメリカの長短金利差が逆イールドになったため、株の下落に備えて現金比率を高めていました。

このため、春先の暴落時に全世界株式や原油のETFなどに一気に投資をしたところ、年末にかけて株価等が急速に回復し、結果的に資産の含み益が大きくなりました。

色々ありましたが、2020年までの投資成績は117.7%(前年比4.2%増)となり、前年からのプラス幅は過去3番目となりました。

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2020年はどんな年だった?

改めて 2020年の国内外の出来事について、気になったものを列挙してみました。

今年はなんといってもコロナに始まり、コロナに終わった一年でした。

主な出来事
1月・中国 武漢で新型肺炎発生(コロナの始まり)
・イギリスがEU離脱決定
2月

・クルーズ船が新型肺炎で横浜港に停泊
・日本で新型肺炎により、2週間のイベント自粛要請
・米とタリバンが和平合意

3月

・ヨーロッパでコロナウイルス感染症拡大 →各地でロックダウン
・東京
五輪、1年延期決定

4月

・日本 新型コロナで緊急事態宣言 →補正予算で国民に一律10万円給付
・日本のプロ野球、Jリーグ開催延期

5月・日本 新型コロナの緊急事態宣言を全面解除
・米 黒人暴行死のデモ拡大
6月・中国 香港国家安全法案を可決
7月・ 令和2年7月豪雨 九州中心に大規模被害
・「Go To トラベル」キャンペーン開始されるも東京は除外
8月・安倍首相が辞任表明
・イスラエル、UAE国交正常化
・米大統領選 民主党はバイデン氏、共和党はトランプ氏を指名
9月・菅内閣が発足
・旧立憲民主党、旧国民民主党などの合流新党「立憲民主党」が発足
10月

・東証、システム障害で全銘柄の売買終日停止
・トランプ大統領、新型コロナに感染

11月・大阪都構想 住民投票は反対多数
・コロナ拡大により、国内大都市で時短・休業要請相次ぐ
12月

・「はやぶさ2」の回収カプセルが地球へ帰還
・コロナ感染再拡大に伴い、Go To トラベルの全国一斉停止
・立憲民主党 羽田雄一郎参院議員がコロナ感染で死去
・日経平均が29年ぶりの高値まで上昇

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2020年の投資結果

2020年は、NISAとiDeCoの投資枠を中心に長期運用に取り組むとともに日本株に偏ったポートフォリオの是正に取り組みました。

そして各資産クラス(先進国・新興国・国内の株式・債券)については、以下の「インベストメント・ポリシー」を作成して、これに沿って運用していくことを目指したところです。

2020年のインベストメント・ポリシー

「iDeCo」と「つみたてNISA」を中心に 先進国株式の割合を拡充!

①資産バランスを偏らせていた(=持ちすぎていた)「日本株」は購入量を調整して割合を減少させる。
特に個別株へは原則投資見合わせ。ただし、割合が大きく減った場合は、TOPIXのETFで調整。

②「先進国株式」や「新興国株式」について、「インデックス投信」で毎月一定額を投資(ドルコスト平均法)。
資産に占める現金の割合を見ながら、先進国株式・新興国株式のETFを特定口座で購入し、資産のバランスを調整。

③「国内債券」はiDeCoでの定期購入と「変動10年国債」の保持。
なお、楽天銀行の普通口座の利率が国債金利の2倍程度高いので、原則現金保持として国債の新規購入はストップ。

④「先進国債券」「新興国債券」は引き続き投資見合わせ。

さて、年末を迎えて1年間を振り返った結果ですが…

個別にポリシーの順守状況を見てみます。

①「個別株」は投資見合わせ

個別株への投資見合わせは、毎年取り組んでいる課題です。

今年は初めのうちこそ個別株の割合を減少させられていたのですが、春先からの株価下落に伴い、いくつか新たに購入したり、価格が下がった保有株式のナンピン買いなどをやってしまいました。

しかも12月に入って、日経平均が29年ぶりの高値まで上昇。

資産に占める日本株の評価益が膨らんでしまう結果になりました。

 

②「先進国株」や「新興国株」は「インデックス型投信・ETF」で

これは概ね堅持できました。

特にETFでは、春先の下落局面で日本株を含む「全世界株式」に投資したことで、先進国株式・新興国株式ともに、資産の割合を概ね当初予定に近いところまでもっていくことができました。

③「国内債券」は国債の新規購入ストップ

国内債券は、アメリカ長短金利の逆イールド発生を機に、昨年僕自身と妻のiDeCoの運用先を国内債券にすべて振り替えました

一方、変動10年国債の投資分については、楽天銀行の普通預金の利率が0.10%(税引き前)と、変動10年国債の下限である0.05%の2倍あるため、当面は普通預金として持っておくことにしました。

しかし、特に国内債券の投資信託は長期金利の低迷もあり、評価損が膨らんでいくばかり。

このため、金や原油などコモディティに一部を振り替えることとしました。

④「先進国債券」「新興国債券」は投資見合わせ

これらは今年も(何も投資しなかったという意味で)きっちり守ることができました。

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2020年の投資総括

以上、②④ →〇 ①③ →×ということで、今回、2020年のインベストメント・ポリシーは残念な結果でした。

結果的に資産は大幅に含み益を増やせたのですが、当初のポリシーが守れなかったということです…。


なお、2020年末での各資産クラスの割合は以下のとおりです。


(↑クリックして拡大↑)

 

 

ちなみに年初に予定していた目標割合との比較では次のとおりです。


(↑クリックして拡大↑)

この傾向を進めるためにも、改めて2021年のインベストメント・ポリシーを作成してみたいと思います。

それでは、皆さん良いお年をお迎えください。

 

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