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実践! 投資で資産運用・形成(2021年結果)

最近、資格試験の勉強が忙しく、サイトの更新が停滞しています。

そんな中でも、東証大納会後にお届けしている「2021年の資産形成結果」だけはしっかりとお届けします。

2021年の資産の棚卸と総括をしましたので良かったら、ご覧ください。

投資の全体像

まず、2013~2021年の「各年末の投資成績」についてです。

各年の投資総額の累計と資産売却・配当額を考慮した全体の投資成績になります。

投資額については伏せていますが、投資額の累計に対する資産総額はプラスを維持しています。


↑クリックで拡大↑

ご覧いただけるとお分かりのとおり、昨年に引き続き、今年も過去最高の伸び率を出すことができた一年でした。

昨年春のコロナの世界的感染拡大時に、全世界の株式や原油が大幅に下落した際の投資していたのですが、それらが引き続き資産の含み益を大きくしてくれました。

2021年までの投資成績は128.2%(前年比10.5%増)となり、前年からのプラス幅も過去最高となりました。

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ところで、2021年はどんな年だった?

改めて 2021年の国内外の出来事について、気になったものを列挙してみました。

今年も引き続きコロナに始まり、コロナに終わった一年でした。

一方で、日本の岸田政権誕生やアメリカのバイデン大統領誕生など、世界のトップが変わる一年でもありました。

主な出来事
1月

・バイデン米大統領就任
・3次補正予算21兆円が成立
・1都3県に緊急事態宣言

2月

・福島沖で最大震度6強の地震
・新型コロナワクチン接種開始
・ミャンマーでクーデター

3月

・緊急事態宣言が全面解除
・日本郵政、楽天と業務提携し、1500億円出資

4月

・3度目の緊急事態宣言
・米、アフガンから撤収開始

5月・ベラルーシ 旅客機着陸させ、反体制派拘束
6月・G7サミット開催
・米ロ首脳会談の開催
7月・東京五輪開幕
・東京、4度目の緊急事態入り
・熱海で大規模な土石流
8月・東京パラリンピックが開幕
・タリバン、アフガン制圧
9月・日経平均終値で3万0670円 31年ぶり高値
・菅首相辞任→自民新総裁に岸田氏
・中国恒大が経営危機
・横綱白鵬が引退
10月

・コロナ緊急事態、重点措置を全面解除
・菅内閣が総辞職→岸田内閣発足
・衆院選、自民絶対安定多数
・OECD国際課税ルール見直し(デジタル課税・最低法人税率)
・秋篠宮家 眞子さま結婚
・西武の松坂、日本ハムの斎藤が引退
・米フェイスブック、「メタ」に社名変更
・元米国務長官コリン・パウエル氏死去

11月・オミクロン株、国内初確認
・米中首脳オンライン会談
・独メルケル首相引退、後任にショルツ氏
12月

・令和4年度当初予算 過去最大の107.6兆円
・大納会の日経平均株価の終値 2万8791円71銭 32年ぶりの高値

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2021年の投資結果

こんな出来事があった2021年でしたが、僕の投資はNISAとiDeCoの投資枠を中心に長期運用に取り組むとともに日本株に偏ったポートフォリオの是正に取り組む予定でした。

そして各資産クラス(先進国・新興国・国内の株式・債券)については、以下の「インベストメント・ポリシー」を作成して、これに沿って運用していくことを目指したところです。

2021年のインベストメント・ポリシー

先進国株式の割合を拡充することで、日本株のバランスを調整!

①「日本株」は購入量を調整して割合を減少させる。特に個別株は原則投資見合わせ。

②「先進国株式」や「新興国株式」について、「インデックス投信」で毎月一定額を投資(ドルコスト平均法)。
 資産に占める現金の割合を見ながら、先進国株式(全世界株式含む)のETFを特定口座で購入し、資産のバランスを調整。

③「国内債券」は割合を減らし、金と現金への移行を。
 国内債券の投資信託は、手数料負けしてしまうため、株式以外の資産として「金」への投資を進める。
 なお、楽天銀行の普通口座の利率は変動国債金利の2倍程度高いので、原則現金保持として、国債の新規購入はストップ。

④「先進国債券」「新興国債券」は引き続き投資見合わせ。

さて、年末を迎えて1年間を振り返った結果ですが…

個別にポリシーの順守状況を見てみます。

①「日本株」の投資割合を減少させる

日本株とりわけ個別株への投資見合わせは、毎年取り組んでいる課題です。

今年も初めのうちこそ個別株の割合を減少させられていたのですが、主に株主優待目当てでいくつか新たに購入したり、価格が下がった保有株式のナンピン買い、さらにはバリュー株(三菱UFJフィナンシャルGや日本郵政)などへの新たな投資をやってしまいました。

今年は年末の株価が芳しくなかったのですが、12月最後になって、日経平均が高値上昇。

このため、資産に占める日本株の評価益が膨らんでしまう結果になりました。

②「先進国株」や「新興国株」は「インデックス型投信・ETF」で

これは概ね堅持できました。

ただしETFでは、日本株を含む「全世界株式」に投資したことで、先進国株式の割合が思ったほど高まらなかった点は反省です。

③「国内債券」はストップし、金と現金への移行

変動10年国債に投資していますが、楽天銀行の普通預金の利率が0.10%(税引き前)と、変動10年国債の下限である0.05%の2倍あるため、当面は国債への投資を見合わせ。

また、金にその一部を振り替えるとともに、iDeCoでも金を購入しています。

なお、金については、価格がずっと低迷し、一時期は差損が▲10%まで膨らみました。その後、アメリカを中心としたインフレの影響からか、年末には価格が持ち直し、現状は若干のマイナスですんでいます。

④「先進国債券」「新興国債券」は投資見合わせ

これらは今年も(何も投資しなかったという意味で)きっちり守ることができました。

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2021年の投資総括

以上、①② →× ③④ →〇ということで、今回、2021年のインベストメント・ポリシーは反省すべき結果でした。

結果的に資産は大幅に含み益を増やせたのですが、当初のポリシーが守れなかったということです…。


なお、2021年末での各資産クラスの割合は以下のとおりです。


(↑クリックして拡大↑)

 

ちなみに年初に予定していた目標割合との比較では次のとおりです。


(↑クリックして拡大↑)

目標と結果を並べてみると、何とも切なくなるくらい、日本株の割合が大きすぎですね。

今回の反省(毎年反省ばかりですが)を踏まえて、改めて2022年のインベストメント・ポリシーを作成してみたいと思います。

 

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