毎年恒例ですが、東証大納会後にお届けしている「今年の資産形成結果」
今年も2023年の資産の棚卸と総括をしましたので良かったら、ご覧ください。
投資の全体像
早速ですが、2013~2023年の「各年末の投資成績」についてです。
各年の投資総額の累計と資産売却・配当額を考慮した全体の投資成績になります。
投資額については伏せていますが、投資額の累計に対する資産総額はプラスを維持。
2023年はウクライナ戦争やイスラエルによるガザ侵攻、さらに日銀の長短金利操作政策の見直しなど、株価が右往左往する1年でした。
運用成績への影響が気になるところでしたが、結果はこれまでの最高だった2021年を上回り、なんと過去最高の約35%の増となりました!
2022年までの投資成績は134.9%(前年比+14.9%)となり、過去最高の運用成績となりました。
ところで、2023年はどんな年だった?
改めて 2023年の国内外の出来事について、気になったものを列挙してみました。
昨年からのロシアによるウクライナ侵攻に加え、イスラエルとハマスの間で交戦状態となり、世界情勢が混とんとしています。
また、国内でも岸田首相の求心力低下と自民党安倍派の不祥事が発生。植田日銀新総裁の就任とその後の長短金利操作(イールドカーブコントロール、YCC)の事実上の撤廃など、大きな変化が起こった一年でした。
月 | 主な出来事 |
1月 | ー |
2月 | ・日銀総裁が黒田さんから植田さんに |
3月 | ・ウクライナ戦争で岸田首相がキーウ訪問 |
4月 | ・岸田首相の和歌山県での演説会場に爆発物 |
5月 | ・新型コロナ「5類」に移行=インフルエンザと同等に |
6月 | ー |
7月 | ・植田日銀総裁 長短金利操作(YCC)を柔軟化 |
8月 | ・ハワイのマウイ島で大規模な山火事 |
9月 | ・第2次岸田再改造内閣発足 |
10月 | ・ハマスによる対イスラエル大規模攻撃 |
11月 | ・イスラエルによるガザ地区への攻撃激化 ・プロ野球 阪神が85年以来の日本一 |
12月 | ・自由民主党安倍派によるパーティー券還流問題=閣僚・政府関係者の更迭相次ぐ |
2023年の投資結果
こんな出来事があった2023年でしたが、僕の投資はNISAとiDeCoの投資枠を中心に長期運用に取り組むとともに日本株に偏ったポートフォリオの是正に取り組んできました。
そして各資産クラス(先進国・新興国・国内の株式・債券)については、以下の「インベストメント・ポリシー」を作成して、これに沿った運用を目指してきました。
2023年のインベストメント・ポリシー
先進国株式と金の割合を拡充することで、日本株のバランスを調整!
①「日本株」は購入量を調整して割合を減少させる。特に個別株は原則投資見合わせる。
②「先進国株式」や「新興国株式」については「全世界株式のETF」をNISA口座で毎月投資(ドルコスト平均法)。
③「国内債券」は現状維持し、金ETFへの移行を進める。
国内債券の投資信託は、手数料負けしてしまうため、株式以外の資産として「金」への投資を進める。
④「先進国債券」「新興国債券」は引き続き投資見合わせ。
さて、年末を迎えて1年間を振り返った結果ですが…
個別にポリシーの順守状況を見てみます。
①「日本株」の投資割合を減少させる
日本株とりわけ個別株への投資見合わせは、これまでも毎年取り組んでいる課題です。
2023年は6月頃からの株価上昇局面で個別株の売却を進め、一定程度、減少することができました。
②「先進国株」や「新興国株」は「全世界株式のETF」をNISA口座で
これは概ね堅持でき、「全世界株式」への投資を通じて、先進国株式の割合はほぼ予定通りの49%まで持ってくることができました。
③「国内債券」は現状維持し、金ETFへの移行
植田日銀総裁による長短金利操作の事実上の撤廃により、長期金利に動きが出てきました。
ただし、その動きは限定的であるため、国内債券は新規投資を見合わせています。
一方で、昨年から続くウクライナ戦争やイスラエルのガザ侵攻など国際情勢の不安定化に加え、アメリカの利下げ期待の高まりもあることから、金ETFへの投資とともにiDeCoでも投資を継続しています。
④「先進国債券」「新興国債券」は投資見合わせ
これらは今年も(何も投資しなかったという意味で)きっちり守ることができました。
2023年の投資総括
以上、① →△ ②③④ →〇ということで、今回、2023年のインベストメント・ポリシーは目標達成という結果でした。
なお、2023年末での各資産クラスの割合は以下のとおりです。
ちなみに年初に予定していた目標割合との比較では次のとおりです。
目標と結果を並べてみると、日本株の割合がやや大きくなっていますが、おおむね順調に来ていると思います。
来年度からは改正NISA(=シンNISA)もスタート。
今回の結果を踏まえて、改めて2024年のインベストメント・ポリシーを作成してみたいと思います。
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